「ブレイブリーセカンド開発室」 第二回

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日本車は安全なのか？ 「日本人の主張」を紹介する中国メディア・・・「内容はあなたの怒りと不快感を引き

【閲覧注意】大人の時間

　中国では「日本車は安全でない」との主張が多く発表されている。自動車評論家など専門家は「根拠のない説」と表明する場合が少なくないが、日本車の安全性について疑問を感じる人が多いことは事実だ。中国の大手ポータルサイト捜狐は１４日、日本車の安全性問題について「日本人の反論」を紹介する文章を掲載した。

　文章は「日本人の反論」紹介にあたり、「内容はあなたの怒りと不快感を引き起こすかもしれない」、「やや過激でもある。本サイトの意見を代表する問題ではない」などと断った。

　「日本人の反論」は、インターネットで日本語で発表された意見を、ほぼそのまま中国語に翻訳したと思われる。日本の自動車会社は１９９０年代からコンピューター技術も大いに取り入れ、構造面もしっかりと計算して、強度を確保した車体を生産と主張。

　車体に用いる鋼板は、衝突の際には変形して衝撃を吸収するよう計算されているので、乗っている人もぶつけられた側も被害が最小になり、しかも薄くて軽いので燃費向上に貢献と指摘した。

　中国では「日本車は小さい」との見方があるが、「反論」は、居住空間が最大限になるよう設計しているので、無駄に大きな車体にはならない主張した。

　捜狐は、「日本人の反論」中の中国人を挑発する言い回しも紹介した。頑丈な車を好む中国人を「安全なのは戦車ぐらいと思っているのだろう」と揶揄（やゆ）。さらに、「日本を嫌いな中国人が日本車を選ぶ。いずれにしろ、日本車には長所があるからだ」、「言い換えれば、中国車はゴミ」などの部分などだ。

　さらに「１０年前まで自転車に乗っていた民族に、日本車の神髄を理解するのは無理」と罵倒した。

　捜狐掲載文章は、日本車の安全性について、自らは判断を示さなかった。ただし、最も重要なのは自動車を扱う者の安全意識と順法意識として、自己中心で他人をないがしろにする気持ちで車に接すれば、「日本車は安全でない。欧米ブランドの車も安全でない。戦車を運転しても、崖から落ちるかもしれない」と指摘した。

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◆解説◆
　インターネットの発達で、一般人も自らの意見を「広い世」に向けて発信できることが、極めて容易になった。中国でも、当局の規制や操作がある点は異なるが、以前に比べれば意見の表明が格段に容易になった。

　しかし言語の問題もあり、日中双方のインターネットユーザーが、相手側の主張を知る機会は、案外に少ない。捜狐の上記掲載は、自国民が不愉快になる可能性が大きいと認識しつつ、日本人による「中国人罵倒」も紹介した点で、珍しい取り組みに属する。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

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5月の熱中症搬送2904人、死亡も3例－消防庁が初集計

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　全国で5月に熱中症で救急搬送された人は2904人に上ったことが、総務省消防庁の集計で分かった。このうち初診時に死亡が確認されたのは3人だった。消防庁は今年、調査開始時期を例年より早め、5月全体の搬送数を初めてまとめた。同庁は、今後もさらに暑さが厳しくなるとし、熱中症への警戒を呼び掛けている。【丸山紀一朗】

　集計によると、5月全体の4割以上が5週目に搬送されていた。これについて同庁は、「急激な気温の上昇という環境の変化に体が順応できなかったことが要因の一つと考えられる」と分析。また、湿度などを考慮した「WBGT温度」が警戒レベルの25-28度だった県庁所在地の数が2ケタに達した日は、全国の搬送数がおおむね150人を超える傾向にあったという。

　都道府県別の人口10万人当たりの搬送数は、沖縄が最も多く5.82人。以下は、長野(5.29人)、佐賀(4.71人)、岡山(4.58人)、山形(4.11人)、徳島(4.07人)、熊本(4.02人)などの順だった。年齢別では65歳以上の高齢者が1354人で最も多く、全体の約半数に上った。また、初診時の傷病の程度は、軽症が1937人で最も多く、全体の3分の2を占めた。

　このほか、昨年、調査を開始している5月19日から同月末までの搬送数を今年の同期と比べると、今年は約1.2倍に当たる1687人だった。都道府県別に見ると、栃木と山梨、長野、静岡、島根、徳島、高知では搬送数が昨年同期の2倍以上に達した。